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導入事例

株式会社LSIメディエンス 様

(注) この導入事例は三菱化学メディエンス株式会社様が株式会社LSIメディエンス様に社名変更される以前に取材した事例です。

写真:三菱化学メディエンス株式会社様/所在地:東京都板橋区(中央総合ラボラトリー)

三菱化学メディエンス株式会社様は、日本を代表する総合臨床センターの三菱化学ビーシーエルを母体として、日本で初めて臨床検査薬を開発した三菱ヤトロン、安全性試験のリーディングカンパニーの三菱化学安全研究所の3社の事業を統合した事業持株会社として2007年4月に発足しました。臨床検査の診断検査事業、安全性評価のメディケム事業、予防医療など、新たな製品・サービスの提供を目指す研究開発の3つの事業の統合シナジーにより、健康で安心な社会の創造を目指されています。また、日本唯一のWADA公認ドーピング検査機関としても、健全なスポーツの発展にも貢献されています。
ホームページ (http://www.medience.co.jp/新しいウィンドウで開きます

写真:診断検査事業本部 検査センター長 上遠野様診断検査事業本部
検査センター長 上遠野様

臨床検査見学者コースの高精細液晶画面によるビジュアルな解説が、高度な検査技術・設備のPRとイメージアップに活躍。

写真:見学者コースの37V型インフォメーションディスプレイ見学者コースの37V型インフォメーションディスプレイ

写真:ラボラトリー内検査室ラボラトリー内検査室

三菱化学メディエンス株式会社様は、世界水準の高度な検査技術と精度、スケールを持つ総合臨床検査センター「中央総合ラボトリー」に見学者コースを設け、医療機関の関係者をはじめ、医療系の大学や専門学校の学生に検査業務の最適化・効率化に関するさまざまな提案をされています。シャープの37V型インフォメーションディスプレイは、見学者コースの1階から4階の各通路に合計7台を導入。検体受領から受付・仕分・検査・精度管理・報告に至る工程を統合的に運用するラボオートメーション・システムの概要を各セクション毎に解説する、説明用ディスプレイとして活用されています。通路からでは見えにくい検査室内の検査機器やスタッフの検査の様子など、動画や静止画によるビジュアルでわかりやすい解説が見学者に大変好評です。インフォメーションディスプレイは、次世代の医療を支える高度な検査技術と最新設備のラボラトリーにふさわしい情報発信ツールとして活躍しています。

導入時の評価ポイント

  • 細かい文字情報も鮮明に表示できるハイビジョンの高画質・高精細表示
  • 照明の映りこみが少なく、長時間表示でも、焼き付きが少ない液晶ディスプレイ

システム構成図

導入の経緯

薄型ディスプレイの採用で見学者への説明をビジュアルでわかりやすい内容に。

見学者コースへの申込者増加に伴い、説明をよりわかりやすく、検査センターのイメージアップのため、見学者コースに設置していた説明パネルを薄型ディスプレイに変更することを検討。照明の映り込みや長時間表示による焼き付きが少なく、細かな文字情報も鮮明に表示できる点を考慮し、見学通路で見やすく手頃な大きさの37V型液晶インフォメーションディスプレイを採用されました。

写真:検査室の案内画面検査室の案内画面

導入後の感想

ビジュアルな説明が見学者に好評で、充実した臨床検査サービスのPRにも貢献。

写真:診断検査事業本部検査センター 企画管理部  藤田課長様と恩田課長様

インフォメーションディスプレイによる説明は、文字情報だけでなく、写真・イラストや動画など、ビジュアルでわかりやすい内容になり、見学者にも大変好評です。「動画で検査設備の流れがわかり、見学者に理解しやすく、表示内容も費用をかけずにすぐにメンテナンスができるので、常に新しい情報を表示することができる」と、藤田課長は導入を高く評価されています。また、恩田課長は「検査室内部をお見せできない箇所で、口頭で説明するのは難しいものがありましたが、内部の様子を画面で説明でき、お客様によく理解頂けるようになりました」とおっしゃっています。また、臨床検査サービスの利用を検討中のお客様が見学される際には、インフォメーションディスプレイを活用したわかりやすい説明が、サービスの信頼感と検査センターのイメージアップに役立っているそうです。

今後の展開予定

社内掲示板として、ワーキングスタイルにマッチした情報連絡利用も検討中。

インフォメーションディスプレイを、見学者コースの説明用ディスプレイの用途のほか、見学者がいない時間帯は、社内連絡用のインフォメーションボードとしての活用を計画中。臨床検査スタッフは、検査室にいる時間が長く、自分の席に戻ってPCで社内連絡を確認するより、検査室のそばで社内情報が確認でき、また、新しい医療情報掲載などにより、よりスムーズな情報伝達手段としての活用が期待されています。

2007年10月発行

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