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導入事例

スウォッチ グループ ジャパン株式会社 様

写真:スウォッチ グループ ジャパン 株式会社様ニコラス・G・
ハイエックセンター
所在地:東京都中央区

スウォッチ グループ ジャパン株式会社様は、スイスのビール市に本拠を置く世界最大の時計製造グループ・THE SWATCH GROUP LTD.の日本法人です。オメガやロンジンなど、日本でも有名な12種類の魅力的なブランドを取り扱い、伝統に培われたスイスが誇るクオリティの高い商品と、ハイレベルで万全な品質管理とアフターサービスで、品質と信頼性を備えた“真”のラグジュアリーを求めるお客様のニーズに応えられています。
ホームページ (http://www.swatchgroup.jp/新しいウィンドウで開きます

コーポレート ビジネス デブロップメント 水谷 様コーポレート ビジネス
デブロップメント
水谷 様

28台のインフォメーションディスプレイが、ビルの中の“都会のオアシス”空間の演出に活躍。

写真:5階から7階の吹き抜けの「アトリウム ジャルダン・ドゥ・タン」で時を表す37V型インフォメーションディスプレイ5階から7階の吹き抜けの「アトリウムジャルダン・ドゥ・タン」で時を表す37V型インフォメーションディスプレイ

スウォッチ グループ ジャパン株式会社様の直営旗艦店として、東京銀座・中央通りに誕生したニコラス・G・ハイエック センターは、地下2階、地上14階のアーティスティックなビルに、6つの高級時計ブランドブティック、スウォッチのフラッグシップ・ブティック、カスタマーサービス、イベントホールなどが集結し、スイス時計の“伝統と今”が一堂に会する世界初のウォッチ・ランドマークです。シャープの液晶インフォメーションディスプレイは、カスタマーサービスが置かれた5階から7階フロアの吹き抜けに設けられた「アトリウム シャルダン・ドゥ・タン(時の庭)」の壁面に導入。28台の37V型インフォメーションディスプレイが、縦4列(10台×2列、6台・2台×各1列)に配置されています。壁一面に植物が植えられた憩いの広場の“時”の象徴として、ディスプレイには流れ星のようにさりげなく時刻が流れ、“都会のオアシス空間”の演出に活躍しています。

導入時の評価ポイント

  • 赤や白のブランドイメージカラーの色彩再現性と、高精細液晶の鮮明な表示
  • 設置レイアウトの自由度が高い、軽量・コンパクトな縦型の37V型液晶ディスプレイ。

システム構成図

導入の経緯

吹き抜けフロアの壁面設置に適した業務用ディスプレイの導入を検討。

写真:3階ブティックでブレゲのイメージ映像を映す46V型インフォメーションディスプレイ3階ブティックでブレゲのイメージ映像を映す46V型インフォメーションディスプレイ

ニコラス・G・ハイエック センター出店のコンセプトは、緑の少ない都会でのオアシスを演出し、“時”をイメージしたランドマークとすることでした。吹き抜けのアトリウムに、時の流れを表現する大型ディスプレイの設置を検討。軽量・コンパクトで壁面の設置スペースにジャストフィットし、本社があるスイスのイメージカラーの赤と白を始めとする色彩の再現性が高く、鮮明な画質のシャープの37V型インフォメーションディスプレイの採用を決定されました。また、設置場所が3フロアに及ぶ吹き抜けの壁面のため、ディスプレイは1台ずつ取り外せるように施工するなど、メンテナンスや運用に支障が出ないよう工夫されています(注)。
この他、3階ブティックや6階カスタマーサービス、14階イベントホールには、45V型や46V型のインフォメーションディスプレイを採用。イメージ映像などを表示し、ファッショナブルなフロアの演出に活用されています。

(注) 施工は、株式会社映像システム 様

導入後の感想

訪れるお客様に強い印象を残すインパクトのある空間演出を実現。

写真:14階イベントホールのミラーに埋め込まれた46V型インフォメーションディスプレイ14階イベントホールのミラーに埋め込まれた46V型インフォメーションディスプレイ

吹き抜けの壁面と一体化した、縦型の37V型インフォメーションディスプレイは、“都会のオアシス”を表現した空間の演出に大変効果を発揮しています。水谷様は、「アトリウムを訪れるお客様の多くは、壁面の柱を流れるように突然映し出される時刻や、5階から7階まで天井に届くレアウトのスケールの大きさに大変感心されています。」とおっしゃっています。大型ディスプレイによる他に例を見ない大胆な空間演出は、お客様に強いインパクトを持ったメッセージとなり、ニコラス・G・ハイエック センターの設立コンセプトを強く印象づけているとのことです。
今後は、空間演出に加えて、イベントなどにもインフォメーションディスプレイを活用し、店内インフォメーションや各種情報発信といった幅広い活用が期待されます。

2008年11月発行

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